放射線科への転科を考える際に知っておいてほしい事

最終更新日:2017.09.05
放射線科への転科を考える際に知っておいてほしい事

医師が放射線科へ転科する理由

医療制度が改革していく中で医療の現場で求められる医師像も変化しつつあり、患者に質の高い医療を提供する事が求められています。

各分野の専門医が適切な診断・治療方針を協議し、決定していく事が求められてきます。

放射線科医と一言で言っても、その役割が2分されます。

画像診断の専門家である画像診断医、そして悪性腫瘍治療の専門家である放射線治療医になります。

従来は放射線科医という言葉に該当する医師が画像診断や放射線治療を行っていました。

しかし、現在では内視鏡やMRIなどX線を使わない診断分野も増えてきています。そのことから画像診断をメインに行う放射線科医を画像診断医と呼ぶようになってきています。

画像診断医の中でも頭のてっぺんから足の先までの部位で画像診断を行う医師もいれば、中枢神経の画像に特化している医師もいます。

画像診断を主な仕事とする画像診断医は病院内では画像診断報告書の作成を行います。正確な診断や病院の経営の意味でも画像診断医の需要は増えてきています。

この傾向は日本だけではなく、欧米でも同様です。

また、患者さんと直接向き合って診断や治療を行う放射線科医がいます。

患者さんの状態を思い浮かべながら、フィルムやモニタに向かって診断を行う放射線科医もいます。どちらのスタイルでも放射線科医であることには変わりません。

また、放射線照射技術によるガン治療などは外科医の手術に匹敵する治療効果が認められているために患者さんの治療の選択肢を広げる意味でも治療が普及しています。

出産などをきっかけに医師としての仕事を続けられない先生方が多くいましたが、放射線科医は自分で自分にあった仕事を選ぶことが可能な診療科です。

そのため、小さい子供がいる医師であっても無理のない仕事を選ぶことができ、仕事と家庭を両立することが可能です。

施設で働いている放射線科医を見ていて、そのやりがいと医師としてのQOLの高さから転科を考える医師が多いようです。遠隔診療の進歩も伴い、時間に融通を利かせた働き方が可能になりつつあります。

 

放射線科へ転科するには

放射線科の医師に求められるスキルは、先に述べた放射線治療と画像診断の2つになります。求人としては一般病院と健診施設が多くなります。

特に最近では画像診断医のニーズが高まってきています。画像診断管理加算が算定できることから病院の経営にも貢献できるためであると考えられます。

放射線科医に求められるスキルは、病院の規模や保有機器によっても状況が異なります。一口に放射線科医といっても、専門医資格は放射線科専門医、放射線診断専門医、放射線治療専門医の3つに細かく分けられており、どれになるかを事前に考えておく必要があります。

新卒の場合は卒後6年目で放射線科専門医認定試験を受ける資格が得られ、試験に合格すると放射線科専門医となれます。

専門性が高い分野になるため、他科から転職する場合、専門医を取得するまでの長い臨床経験が必要となってきます。

急性期病院や地域の拠点病院では、放射線治療とそのスキルを持つ医師への需要は高まってきます。専門医を持ち、精度管理や高精度放射線治療装置(リニアック)や小線源治療装置などに夜症例を持つ医師は転職しやすいでしょう。

また、症例や経験値を積むための転職であればIMRTなど保有機器や採用している照射技術を確認して転職することが望ましいです。

将来性があり海外でも需要が高い専門医となるため、将来を考えて転科することも良いかもしれません。

 

放射線科へ転科する際の注意点

施設によって求められる役割が異なるようです。放射線治療がメインであるのか、画像診断がメインであるのかは事前にしっかりと確認しておく必要があります。

画像診断を行う健診施設の場合は、病気の人ではなく健康な人が病気を未然に防ぐために来院するため、そのような観点から平均年収は下がる傾向にあり、注意が必要と言えるでしょう。

また、総合病院では、画像診断結果を踏まえ、関連各科とのカンファレンスが行われ、連携が図られるために専門性以外にもコミュニケーション能力も必要になります。

放射線科は経験不足の医師が使うと非常に危ないことが事実です。大きい病院でしっかりと経験を積んで放射線科医としてキャリアを積んでいく必要があります。

 

放射線科から転科するケースは?

放射線科の医師が他診療科へ転科するケースはさほど多くないようです。

働き方を変える意味で施設を変えて同じ放射線科医として勤務するケースがほとんどであります。

しかし、がん診療と深く関わった経験から転科する際に緩和ケアやホスピスに転職する医師も中にはいるようです。

乳腺外科医や形成外科医と連携して緩和ケア専門施設で働けるため、一般病院での勤務経験が活きてくるといえます。

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