皮膚科への転科を考える際に知っておいてほしい事

最終更新日:2017.09.05
皮膚科への転科を考える際に知っておいてほしい事

医師が皮膚科に転科する理由

最近では開業後のメリットを考えて皮膚科医に転職する医師が増えています。

皮膚科の場合、自由診療部分の美容皮膚科のニーズが高まっている為、将来性が高い診療科と言えます。

転職希望者が増えた理由としては「他の診療科よりもハードではない」ということが1つとして挙げられます。

皮膚科は緊急性を有する疾患が少ないと思われがちですが、実は比較的救急外来も多い診療科であり決して楽な診療科というわけではありません。

それでも比較的他の診療科よりも休みがとりやすいことからプライベートを充実させることが可能であるため、医師の転職に人気が高いです。

休日出勤が少ないこともこの診療科の特徴です。ワークライフバランスがとれている診療科であるということが人気の理由と言えます。

 

皮膚科へ転科するには

皮膚科医はアトピー性皮膚炎や悪性黒色腫など、様々な皮膚疾患を目で見て判断し、診療を行わなければならない診療科です。

ですが、皮膚科医は皮膚だけに異常がある患者を診療するというわけではありません。

内臓に疾患を抱えている場合に皮膚にも症状として表れ、初診で皮膚科を受診する場合があります。

その場合に原因となる疾患の発見を遅れさせないためにもプライマリーケア医として時には的確な診断が重要であると把握しておく必要があり、とても重要です。

また、病院により入院施設や専用の医療機器の有無などで扱う診療内容が異なることがあります。

そのため、経験できる症例や治療技術は異なります。症例は写真で判断するだけではなく、実際の診察で皮膚の状態から疾患を読み解く技術が必要となります。

皮膚科が対象とする主な疾患は自己免疫疾患、腫瘍、水疱症、粉瘤、金属アレルギー、膠原病などになります。時には他の診療科との連携も重要です。

皮膚科にも他の診療科と同様に日本皮膚科学会が認定している皮膚科専門医の制度があります。資格更新は5年で、資格取得あるいは更新後の5年間に所定の単位数(100単位)を取得していることが必要となります。

この単位の取得には登録学術集会、シンポジウム、障害教育セミナー、講演会等への出席や論文投稿など所定の要件が必要となります。

満58歳以上に限り、その単位数が80単位になります。

そのほかにも日本皮膚科学会が認定している専門医制度として皮膚悪性腫瘍指導専門医、美容皮膚科・レーザー指導専門医制度などもあります。

 

皮膚科へ転科する際の注意点

働きやすいと言われている皮膚科ですが、医師としての経験を積む上で転職先の施設の選定は非常に重要です。

クリニック診療では症例が限られるため、他の診療科から皮膚科への転科を考えている場合、クリニックへ転職するのではなく、まずは総合病院などの一般皮膚科で勤務することがおすすめです。

施設によっては自由診療を行っていない施設もあるため、自分がやりたい診療をその施設が行っているかどうかを事前に調べておく必要があります。

大別すると「一般皮膚科」と「美容皮膚科」に分けられるため、どちらが中心なのかは下調べしておきましょう。

一般内科の診療内容は、アトピー性皮膚炎や水虫を含む各種の感染症や帯状疱疹、粉瘤などや薬疹によるアレルギー反応が主になります。

外来だけではなく施設によっては入院患者の回診を求められる場合もあります。

また、美容皮膚科の求人の場合はクリニックに多く、ケミカルピーリングやレーザー治療(脱毛、ほくろ除去)などがあります。

自由診療が多いため患者さんのニーズをしっかりと把握するカウンセリングスキルが必要です。

また、皮膚科は若い医師に非常に人気で求人が出ても条件がいい求人はすぐに応募が殺到して倍率が高くなります。女性医師が多いことから子育てをしながら働きたいというニーズもあるため非常勤の職員の求人が先に決まってしまい、フルタイムの医師が不足している場合が多くあります。

 

皮膚科から転科するケースは?

皮膚科は特に内科症状が出る内科的疾患の知識が必要となる場面があります。

そのため、皮膚科では内科的分野の診療スキルを身に付けることができ、臨床経験を積んでいく中で内科系の診療科に興味を持ち、一般内科へ転職するといったケースがあるようです。

このように皮膚科への転科は他診療科と同様に専門医資格の取得が必要でありますが、他診療科に比べてプライベートを充実させやすい診療科であるため、人気が高いです。

自由診療分野もあるため、スキルを磨いた後にクリニックで勤務できれば高収入も期待できるでしょう。

決して転科が難しい診療科ではないため、皮膚科へ興味がある方は転職エージェントなどを活用し、皮膚科の専門医資格を取得できる医療機関への転職を考えてみてはいかがでしょうか。

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