常勤の小児科医、新生児科医、小児外科医が転職する際に知っておくべき事

最終更新日:2017.09.06
常勤の小児科医、新生児科医、小児外科医が転職する際に知っておくべき事

医師不足が深刻な小児科医は、求人が多く出ています。ここでは、小児科医の転職事情や年収などを調べてみました。 

小児科医、新生児科医、小児外科医のキャリアパスと転職動向

小児科医は、新生児から乳幼児まで幅広く担当します。小児特有の疾患を扱うことにより内科から発展した科です。

小児科医の医師は未だ圧倒的に不足している状態で、全国から求人が寄せられています。特に国公立、民間の総合病院で募集が出ています。

日本全体で見ると、15歳未満人口10万人に対する小児科医師数は、東京都が最多で150人、最少は茨城県で72人です。

特に新生児科医は全国的に不足しており、新生児治療室(NICU)が増設されても新生児科医の確保が難しいといった問題が起きています。

新生児医療では、小児科医1~2名の体制で外来・病棟を担当しているケースも多く、負担の多い科となっています。

小児科医には女性医師も多く、今までは結婚・出産で離職するケースも少なくありませんでした。

そのため現在は、外来中心の小児科医院を開設したり、女性医師のワークシェアを推し進めたりすることにより、医師の勤務条件を考慮し、就業が可能な環境を整え、無理のないシフトを組もうとしている医療機関も増えています。

小児科専門医取得を考える場合は、学会認定の研修施設で5年以上の臨床研修が必須となります。

専門医の取得ができる研究施設は、症例数が豊富でスタッフが充実していますが、激務になる可能性がありますので、心構えが必要です。

指導医の数や症例数など、研修施設の認定を得るための条件が厳しいため、研究施設は数が限られています。

そこで、専門医取得にあたっては、学会認定の研究施設かをしっかりと確認する事が必要になります。

 

小児科医、新生児科医、小児外科医の平均年収は

小児科医の年収は、1,000万円~1,500万円のレンジがボリュームゾーンとなっており、特に高額の年収が出やすいような科目ではありません。

ただ、産科クリニックの小児科求人などで、2,000万円を超える高額の設定となっている場合もあります。

新生児科医、小児外科医はなかなか求人の出ない領域ですが、大学病院や急性期病院などでの勤務となることが多いので、特別高額な年収は得にくいといえます。

 

これからの小児科医、新生児科医、小児外科医に求められるスキル

現代は少子化社会という事もあり、小児科では、救急のある急性期病院等と、外来専門のクリニック等の二極化が進んでいます。

転職先として最も多いのは、外来専門のクリニックや、外来と少しの入院の対応をする程度の病院です。

外来がメインの勤務となるため、患者(お子さんだけでなくお母さんも)とのコミュニケーション能力の高さが非常に重視されます。

また食物アレルギーを持つ小児や、アトピー性皮膚炎、喘息など慢性疾患を持つ小児患者が増加しているため、アレルギー疾患に関する知識と経験が豊富な医師は、外来メインの医療機関からのニーズも高いです。

新生児治療室(NICU)を備えた病院や救急診療を行っている病院などでは、様々な症例が集中することとなり、スキルアップを求める医師にとっては非常にやりがいを感じる職場になります。

反面、NICUでの勤務は非常に激務であることも知られており、スキルアップするという強い意思と体力が必要になるでしょう。

小児科医の中でも小児外科医の専門医は突出して不足しています。小児外科専門医が一県に5人以下というケースもあり、大規模病院でも小児外科医が不足しているケースが少なくありません。

小児外科医は非常に幅広い知識と技術が必要で、さらに訴訟リスクが高いという点も合わさって敬遠されがちです。

さらに小児外科医1名がいればよいということではなく、ある程度の設備や人員配置がなければ、小児外科領域の運営はできません。

そのため、新しく小児外科を立ち上げるような医療機関は少なく、ほとんど求人が発生しません。

小児外科医としての転職を考えている先生は、募集求人がほとんど出ないという現状を認識して、慎重に考える必要があります。

 

小児科医、新生児科医、小児外科医の転職におけるオススメ求人

医師の転職情報サイト「Dr.転職なび」には、全国の小児科医の求人が掲載されています。

医療経営士の有資格者が、知識と経験を基に医療機関とのマッチングや交渉を行いますので、年収等の勤務条件の交渉が苦手な医師でも安心して転職活動ができます。

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