神経内科医の平均年収っていくら?神経内科医の年収の推移と仕事内容

最終更新日:2017.09.04
神経内科医の平均年収っていくら?神経内科医の年収の推移と仕事内容

 神経内科医は今まで認知度の低い科目でしたが、近年急速にニーズが高まっています。実際の神経内科医の仕事とはどのようなものなのでしょうか。

また、年収はどれ位なのでしょうか。詳しく調べてみました。

神経内科医の年収の推移

弊社調べによると、神経内科医の平均年収は約1,500万円であることが分かりました。

以下の図をご覧下さい。こちらのグラフは弊社サービス「Dr.転職なび」の掲載求人の年収上限額を度数分布で表したものになります。

神経内科 年収上限

こちらから年収2,000万円以上を上限とする求人が全体の38%あることが分かりました。このことから神経内科医として年収2,000万円以上を目指すのは不可能ではない事が言えます。

また、求人が設定している給与の幅が非常に大きい事が分かり、職歴などの様々な要因で入職時の年収が大きく変わるということも言えるのではないでしょうか。つまり神経内科は医師の医療スキルなどで年収に差が出やすいということが推測できます。

次いで年収1,601万円から年収1,800万円を上限とする求人が全体の32%となっており、いずれも平均年収以上の金額を上限としています。

以上から神経内科医とは比較的高年収を目指すことが出来る診療科ではあるが、医師個人の医療スキルや勤続年数など多くの要因で年収に差が生まれる傾向もあるようです。

 

年収下限額についても同様に度数分布で表してみました。

神経内科 年収 下限

年収1,000万円以下を下限とする求人が全体の47%と約半分あるということが分かります。このことからやはり神経内科は医師個人のスキル・経歴などで年収に大きく差が開いてしまう可能性のある診療科である事が言えます。

しかし、年収1,401万円~1,600万円を下限とする求人が26%もあり、平均年収である1,500万円程度を最低限とする求人もあります。

このことから神経内科医として最低限の医療スキルを習得していれば平均年収1,500万円を得るのはさほど難しくないと言えるかもしれません。

 

次に地域別の平均年収について見ていきましょう。

神経内科 地域別平均年収

全体的にあまりバラつきがないというのが第一印象として挙げられます。東北・関東地域に関しては神経内科医の平均年収である1,500万円を下回っています。

対して北海道は平均年収は1,500万円以上となっており、年収UPを目的とした転職であれば北海道を中心に求人を探すと良いかもしれません。

 

最後に地域別の求人数割合について見ていきます。

神経内科 地域別求人数

地域別で求人数を見てみると、関東地域が全体の29%と最も多く、次いで関東、中部、九州と続いています。

以上に挙げた関東を除く地域はどれも平均年収が1,500万円であるため、北海道以外の地域ではあまり年収に差がないでしょう。

北海道地域の平均年収は他地域と比べて最も高いが、求人数は全体の3%しかないため、他条件で希望に合った求人を見つける事は難しいでしょう。

以上の事から神経内科医で求人を探す場合、地域によって年収の差はあまりないのでその点は気にせずに全国あるいは希望する地域で求人を探しても良いでしょう。

 

神経内科医の年収は他科と比べてどうなの?

他診療科と比較すると、神経内科医の年収はほぼ中間に位置しており、平均的な収入であることが言えます。

 

神経内科医のQOLはどうなの?働き方は?

神経内科医の求人は、脳神経外科系の病院かリハビリテーション病院のどちらかになり、選択によって求められるスキルは違ってきます。また、選択後のキャリアの方向転換は難しくなります。

脳神経外科系病院や急性期病院では、専門医の資格や神経難病などの症例数などが求められます。ALS、パーキンソン病、アルツハイマー病、てんかんなどの専門の医師は転職に有利になります。

リハビリテーション病院や療養型病院、在宅医療などは、高齢化により脳血管障害や認知症に伴う機能障害を持つ患者の増加で、求人が増えています。

リハビリテーション病院などでは、リハビリの管理以外にも一般内科の対応が可能かどうかを重要視します。しかし、急性期病院のように当直やオンコールはなく、QOLを優先させたい医師にとっては適合する職場となります。

 

神経内科医が年収2000万円を目指すには

 神経内科は他科と比較して患者が少なく認知度も低いため、神経内科医自体の人数が少ない上、開業をする医師もまだ少ないのが現状です。

しかし、脳血管障害のリハビリテーションや認知症などの診療報酬の改定が、今後有利に展開することが予想されており、脳血管障害の患者の退院後の治療や機能回復を行う施設が少ないため、ニーズは非常に大きく、年収アップも期待できるかもしれません。

開業をするに当たっては、首都圏や大都市では画像センターなどがあるため、最初からCTやMRIを持つ必要がなく、最低限で始める場合は、電子カルテとリハビリ用の器具などの医療機器を導入すれば開業は可能です。

急性期病院とリハビリ病院での連携が出来ている地域は少なく、リハビリ病院の外来に患者が集中しているのが現状です。

そのため、急性期病院との連携を築くことが重要になります。また、地域のケアマネージャーや在宅介護事務所との連携、行政の介護サービスの内容の把握も非常に重要になります。

2014年度の診療報酬改定では、「医療機関の機能分化、強化と連携、在宅医療の充実等」が重点項目となり、在宅医療分野で実績のある医療施設に高い点数が配分されました。

また、後期高齢者医療制度、介護保険制度などによる安定した診療報酬があることにより、在宅医療における医師の年収は高めになります。

在宅医療の場合、院長や所長としての求人が圧倒的で、年収2,000万円以上という案件も多数あります。

地域医療の一つとして推進されている在宅医療に対応するために、様々な医療機関が在宅医療部門を立ち上げ、老健施設、高齢者住宅などの訪問診療なども増加しており、高齢化と共に今後さらにニーズは活発になっていくと予想されます。

しかし、オンコールは当然ですが、田舎暮らしや移動、医師が自分一人で、どのように移動して良いか困難なほどの地域もあり、今まで積み上げてきたキャリアが全く活かされない可能性もあるため、転職は慎重に行う必要があります。実際の業務範囲、責任範囲をしっかりと確認する事が重要になります。

実際に、一人暮らしの高齢者が多い過疎地などでは、在宅循環している医師が孤独死の発見者になるなど、終末期の診取りを行う事が非常に多いため、決して精神的負担が少ない職種ではないと言えるでしょう。

キャリアに応じた年収、得られていますか?
あなたの適切な年収相場、弊社エージェントがお教え致します。

あなたの適切な年収相場を調べる▼