開業医の収入１位は眼科！？ 眼科の開業医の年収について調べてみた

医師はもともと、激務であることとその専門性から高収入と言われている職業でありますが、中でも注目されるのが、眼科の開業医平均年収が高いという点です。

今回は眼科の開業医について収入面から調べてみました。 

眼科の開業医の平均年収っていくら？

開業医の平均報酬を調査した結果によると、2015年は下記の診療科の平均年収が高かったことが予想されます。

この数字は、開業医の平均報酬額から調査したものであるので、もちろんこの中に経費が含まれていることも考えられます。

眼科の場合は機器類に経費がかさんでいることが予測されますので、眼科開業医の実質年収は2,000万円を超えたくらいと低めに見積もっておく方が良いと思いますが、それでも十分に高い年収と言えます。

なぜ眼科の平均年収が高くなるのでしょうか？

眼科の開業医は他診療科目と比べて高収入？その理由とは

まず、考えられる一つ目の理由としては、20年前に比べてコンタクトレンズ使用者が増加していることです。

特に使い捨てコンタクトレンズを使用している人の割合は圧倒的多数となっています。

ここで忘れてはいけないのが、コンタクトレンズを使うには、医師の処方箋が必要な場合が多いという事実です。

厳密には「処方」は薬剤に用いる言葉になりますので、高度管理医療機器であるコンタクトレンズは「装用指示書」が正しい文言になります。

使い捨てコンタクトレンズを使用している人達は、そのレンズが無くなる頃に再び受診しにきます。

※最近は、インターネットで、特に医療機関の受診なくコンタクトレンズを購入できる店舗も増えてきてはいますが、目に直接入れる物ですのでやはり医師の診察を受けることをお勧めします。

また、最近ではレーシック手術の希望者が増加してきています。

レーシックは単なる診察ではなく手術になりますし、大掛かりな入院設備が必要ではない日帰り手術であることがほとんどです。

つまり、視力矯正に関わるコンタクトレンズやレーシック手術等のニーズから、眼病などの疾患でなくても眼科を受診しにくる方が一定数いるということになります。

また、昨今急速に進んでいる高齢化により白内障の手術件数が増加していることも眼科医の報酬が上がっている理由となります。

白内障の手術患者は、ほとんどの方が日帰り手術で済むことから回転率も高く、利益を上げやすいと言われています。

眼科を開業するにあたって必要な事とは？

眼科を開業するにあたり、一番気になるのは初期投資の金額になります。

レーシック手術をそのクリニックで導入するのか？白内障の手術は行うのか？などによりその費用の金額も大きく変わってくると思います。

白内障手術を行う場合は、開業にあたって準備する資金面で2,000万円〜3,000万円ほど予算が多くかかると考えられます。

レーシック手術の導入は開業する医療機関の規模によると思います。個人で行う場合は金銭面のリスクが高くなりますので注意が必要です。

また、眼科は基本的には「目が悪い」方が通う診療科となりますので、開業する場合もバリアフリーを心がけた病院設計を建築段階から構想として持つ必要があります。

ビル内で診療する場合も、その一室が眼科の診療に適している立地かをよく確認しておく必要があります。

メガネ店との連携も重要になります。

医療機器も購入すると値段が高いものが多いので、リースという選択肢も含めて調べてみましょう。

開業する適齢期は、眼科専門医取得後の30代後半から40代前半ごろが良いのではないかと考えられます。

昨今はインターネット社会です。開業した場合、院長のプロフィールを安心・信頼のためにホームページなどに掲載することがお勧めとなりますが、ここに経歴を書きます。

あまりにも若すぎる年齢で開業すると、「この人本当に大丈夫かしら？」と思われやすいので、30代後半から40代前半が独立開業には丁度良い時期と考えられます。

しかし、生涯年収を上げたいと考えた場合には開業の時期は30代前半を目安にしても良いように感じます。

後期研修が終わり、眼科の専門医として自分の専門性を数年間磨いて開業という時期になると思います。

眼科の開業医は勤務医と比べて何が大変？

眼科に限ったことではありませんが、開業するということは、従業員の給料支払いなども含めて経営を全て背負うことになります。

新しい機器を導入することを決定するのも最終的には院長である自分次第になってきます。

その分、金銭感覚を持ち合わせている必要が大いにあるでしょう。

開業資金を得るため銀行からの借り入れをする時など苦労する点もあると思います。

眼科を開業するにあたってのまとめ

眼科医は、報酬面では一番儲かりますが導入する機械が高価なものが多いという特徴があります。

そのためどのような機器をどういう理由でいくつ必要か？などを的確に把握できるか否か、また経営手腕の有無により、実利益および実年収が変化してくると考えられます。